生命保険に入るとき、健康診断は必要?

生命保険

生命保険に入るときには、加入に条件がある場合があります。その中のひとつに、自分の健康状態を知らせるようなものがあった、という経験のある方もいるでしょう。今回は、保険加入と健康診断の関係についてご説明します。

生命保険の審査について

生命保険の契約は、加入者間の公平な危険分担のために、保険の対象者である被保険者の健康状態など一定の範囲内となるよう保険会社は確認をしています。

その方法は、お客様による告知書の記入や医師等による診査、勤務先等で実施した健康診断書の写しを提出する、などです。

健康診断は保険加入に必須か?

保険に加入するとき、健康診断は必要か?との問いに対しては、広義の意味におい「必要」となるのではないでしょうか?

なぜなら前述の「健康状態の確認をする行為」のことを「健康診断」と表現し、意味を理解している人も多くいるからです。

健康診断なしでも入れる保険

では、広義の意味である「健康診断」なしで入れる保険はあるのでしょうか?

生命保険会社によっては健康状態に関する審査が無い(無選択型の)保険を取扱する会社もあります。

このような保険は、従来の保険に比べて保険料は割増されています。

特に健康に問題がない方であれば、いわゆる健康診断を行い無選択型の保険より割安な保険に加入することが出来ます。

高額な保障には健康診断が必須?

一般的な保険においては、加入者間の公平な危険分担のために保険会社は、保険の対象者いわゆる被保険者に、自身の健康状態について告知書に記入をしてもらいます。

これは、保障の額に関係なく必ず行い告知義務といいます。

この被保険者の告知書の提出だけで、健康面の審査を行うのかどうかは、各保険会社、加入者の年齢や希望する保険金額によってルールを定めています。

年齢が上がるにつれて病気のリスクも高まると考えられ、同じ保障額を希望した場合でも、若年であれば、告知書の提出だけで保険加入の手続きが行えても、一定の年齢を超えた場合は、この告知書の提出以外に、保険会社健康状態を審査する為に、指定の追加資料が求められます。

年齢以外でも、加入希望する保障の額が高額になれば、若年でも追加資料が必要となります。

その追加資料の提出の方法として代表的なのが、「保険会社指定の医師等による診査の受診」や「保険会社とは関係なく、自身が実施した健康診断の結果表の提出」などとなります。

ただ告知書に記入するだけでなく、これらの追加資料を提出することについて、保険に加入するための「健康診断」と理解している人も多いかと思います。

ここからは、「健康診断」=保険会社とは関係なく、自身が実施した健康診断の結果表の提出と理解し、書き進めます。

そもそも皆さんは、保険の加入とは関係なく、毎年定期的に健康診断を受けていますか?

会社員の多くの方は、受診されているかと思います。

なぜなら、労働安全衛生法第66条に基づき、事業者は労働者に対して、医師による健康診断を実施しなければならなく、労働者も事業者が行う健康診断を受けなければならない定めとなっているからです。

提出する健康診断書の内容は?

では、追加資料の提出で、保険会社とは関係なく、自身が実施した健康診断の結果表の提出とした場合、どのような内容であれば良いのでしょうか?

それは、各保険会社、年齢・保険金額によって若干の違いがありますので、手続きの際は、保険会社へ細かく確認をされることをおすすめ致します。

一般的には、会社等で実施した健康診断の内容で必要項目がカバーされています。

会社で実施される健康診断の項目については、労働安全衛生規則にて定められており以下の通りです。

  1. 既往歴及び業務歴の調査
  2. 自覚症状及び他覚症状の有無の検査
  3. 身長、体重、腹囲、視力及び聴力の検査
  4. 胸部エックス線検査及び喀痰検査
  5. 血圧の測定
  6. 貧血検査(血色素量、赤血球数)
  7. 肝機能検査(GOT、GPT、ɤ-GTP)
  8. 血中脂質検査(LDL・HDLコレステロール、TG)
  9. 血糖検査
  10. 尿検査(尿中の糖及び蛋白の有無の検査)
  11. 心電図検査

以上が項目の定めとなっておりますが、厚生労働省告示によれば、医師が必要でないと認める時は省略できることとなっており、年齢に応じて、実施していな項目がある方もいるかもしれません。

保険会社では、実施項目とは別に、いつ実施した結果表なのか?これも期限を定めています。

2年も3年も前に実施した健康診断結果表では、今現在の「健康状態の確認」とはならず、追加資料として認められないという訳です。

有効期限についても、各保険会社それぞれ規定していますが、目安としては14ヵ月以内ぐらいまでと覚えておけば良いのではないでしょうか?

告知義務違反に注意

保険の対象者である被保険者には、告知義務があります。なぜなら、保険料負担を公平にするためです。

告知書の内容には、現在の健康状態、過去の傷病歴、職業などがあり、故意にこの告知義務に違反することがあれば、保険契約は解除され、保険金や給付金が受け取れなくなります。

故意ではなく、既往症や現疾患を告知することを忘れてしまったとしても、それも告知義務違反となります。

また、申込手続きの際、担当者へ口頭で伝えたとしても、それは告知したことになりませんので、注意しましょう。

健康診断の要再検査の場合は生命保険に加入できる?

健康診断結果に要再検査があるからと言って、全く保険に加入出来ない訳ではありません。要再検査の指摘を受けた後、再検査を行い、その結果、「問題なかった」「治療が必要で、治療を始めた」と言ったように、その後の経過の告知内容で、加入の可否が判断されます。

生命保険の告知審査に落ちた場合の対処法

告知の審査に落ちることを、生命保険業界では、「謝絶」になると言います。引受の基準は各社違いますので、申込をした一社で「謝絶」になった場合でも、他社では、引受が可能なケースもありますので、複数の保険会社の商品を取扱い出来る保険募集人に相談してみましょう。

特定部位不担保の契約をする

特定部位不担保の契約は、特に医療保険で多いケースです。
例えばこれは、第1子を帝王切開で出産した場合、第2子も帝王切開となることが多いようです。帝王切開は、医療保険の給付対象となります。

ですから、帝王切開した後に新規で医療保険に加入しようとした場合、保険会社は、一般より給付の可能性が高くなると事前に判断し、妊娠や出産について、「異常妊娠・異常分娩不担保」という疾病不担保の条件を提示される場合や、会社によっては「子宮・卵巣およびその附属器不担保」というような、いわゆる部位不担保の条件を提示される場合があります。

無選択型保険を選ぶ

無選択型保険は、健康上の理由等で保険加入が出来なかった方でも、医師の診査や健康状態に関する告知をせずに加入できる生命保険や医療保険のことを言います。

ですから、告知の審査に落ちた方でも加入がしやすい商品ですが、一般の保険に比べ保険料は割高となっており、保険種類も限定されます。

引受基準緩和型保険を選ぶ

この引受基準緩和型は、言葉の通り、加入の引受基準を緩和して健康に不安がある方でも加入しやすい商品です。ただし、一般の保険に比べ、保険料は割高となったり、付帯できる特約等が限定されるケースもあります。

■『ほけんペディア;持病があっても入れる生命保険はある?』
https://hokenpedia.jp/wp/seimeihoken/seimei-jibyou/

■『ほけんペディア;持病がある方向け:限定告知型医療保険』
https://hokenpedia.jp/wp/iryouhoken/iryou-genteikokuchigata/

まとめ

保険加入と健康診断と一言でいっても、人それぞれ想像することが違うかもしれませんが、保険業界では、「健康診断」と言えば、保険会社とは別で実施した健康診断結果を提出することを指しているケースが多いように感じます。

そして、すべての保険手続きにこれが必要かと言えばそうでもありません。

告知書の記入だけで加入出来るケースも多くあります。

自分は健康診断を受けていないから保険に入れない、と思う必要はないかもしれませんね。

保険加入を検討している方は、保険に詳しいファイナンシャルプランナーに、一度相談されるのも良いかもしれません。

執筆者

橘 美穂子(ファイナンシャルプランナー)

1997年大学卒業後、外資系金融機関に新卒入社。契約管理部門から営業部門へ。女性の少ない営業現場で、女性ならではの気配りや丁寧な対応でクライアントから絶大な信頼を得て営業部門初の女性管理職となるも、よりお客様に寄り添ったコンサルティングがしたく2014年に転職し現在。マネーセミナーの講師などもつとめる。
■保持資格:2級ファイナンシャル・プランニング技能士AFP資格
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