腰痛の治療にも医療保険は適用されるの?

医療保険

若いうちから慢性的な腰痛に悩まされている人も多いようです。これから保険を検討するのであれば、「腰痛持ちでも医療保険に入れるの?」と思われる方もいるでしょう。

またすでに医療保険に加入されている方であれば、「給付金の対象になるの?」と気になる方もいることでしょう。

そこで今回は、腰痛と医療保険の関係にスポットを当てて解説したいと思います。

そもそも腰痛でも医療保険に加入できる?

慢性的な腰痛があったり、急激な痛みを伴うぎっくり腰を経験した後に医療保険の加入を検討する場合、すんなり加入できるか不安に思われる方もいらっしゃると思います。

新たに医療保険に加入する際には、保険会社に対して自分の健康状態を「告知」することが求められます。

多くの保険会社が用意している新規加入者用の「告知書」には、『最近5年以内』などの所定期間内に、『医師による』診察・検査・治療・投薬、または入院・手術をすすめられたこと、の有無が問われています。

つまり、腰痛があるけれども、全く病院に行っていないような場合には、告知に該当しないケースもあるでしょう。

また、症状を緩和するために保険診療ではないカイロプラクティックや整体に行っている場合も、医師以外による治療のため告知が必要ではないと判断されます。

逆に、腰痛が原因で通院し、医師の診察を受けていたり治療をしている場合などは、当然告知することが必要です。

腰痛は病気ではないと勝手な解釈をしたり、告知することを忘れたりすると「告知義務違反」となります。

告知義務違反と認定されると、いざ給付金の請求をした時に給付金が受け取れないだけでなく、保険契約自体を解除されることもあります。

万が一に備える保険に加入するのに、これでは本末転倒です。正確に事実を告知するようにしましょう。

また、告知事項があれば絶対に保険には加入できない、ということではありません。保険会社の査定により、状況によっては健康な方と同条件で加入できることもあります。

または、例えば「腰椎部」など腰の部位の病気・ケガのみ一定期間は保険の対象外とする、いわゆる『部位不担保』という条件付きで加入できることもあります。

他にも、最近では持病がある方でも加入できる「引受基準緩和型」(保険会社によっては「限定告知型」と呼びます)の医療保険も登場しています。

通常の医療保険と比較すると保険料が割高ではありますが、加入できれば持病がある腰の部位も保障の対象となります。ご自分の身体の状態に合わせて、加入する保険商品を検討するとよいでしょう。

告知の際の注意点

医療保険に加入を希望する場合には、申込時に「告知書」にご自分の持病や傷病歴などを記載する必要があります。

保険会社が査定する上で、保険加入の可否だけでなく、条件が付く場合の判断材料となりますので事実を正確に告知することが必要です。

腰痛自体は身体に表れている症状であり、正確な病名ではありません。病名を診断されているのであればどのような病気によって腰に痛みが出ているのかを記載することが必要です。

以下に挙げる病名について具体的に見てみましょう。

腰痛・ぎっくり腰について

ぎっくり腰の原因ははっきり特定されていませんが、筋肉や関節の捻挫のようなもの・炎症、椎間板の亀裂、その他原因となる可能性は多部位にありえます。

医師には、腰椎捻挫、腰部挫傷、または急性腰痛症などと診断されることが多いです。

医師により診察や検査を受け、現在は経過観察中であるのか、それとも何らかの治療が継続中なのか、もしくは完治後であるのかを明確に記載しましょう。ポイントとなるのは、以下の項目です。

  • 治療期間
  • 入院の有無(あるならその日数)
  • 後遺症の有無(あるならその病名や治療状況)

入院日数によって、また後遺症がある場合などは評価が厳しくなる可能性があります。

腰椎椎間板ヘルニアについて

腰に強い負荷がかかった時などに、椎間板が損傷を受け、内部に存在する髄核が外に飛び出してしまうことがあります。この飛び出してしまった髄核が、腰回りの神経を刺激することにより痛みが生じる疾患です。

腰椎椎間板ヘルニアの場合、上記に加えて次のように症状の詳細な記載が必要となります。

  • 部位(何番目と何番目の腰椎間か)
  • 手術の有無(あるなら手術名)
  • 保存的治療(手術をしない治療)の内容

手術やこれまで受けた治療内容について、また再発や合併症、後遺症を引き起こしたかどうかなど明記しましょう。

ただし、腰椎椎間板ヘルニアの場合、進行度合いや現在の状況にもよりますが、一般の医療保険への加入は厳しい可能性もあります。

腰痛で給付金は受け取れるのか?

医療保険に加入していれば、腰痛による「入院・手術」の場合には給付金を受け取ることができます。

しかし、他の病気と同様、医師に病名を診断されただけでは給付金を受け取ることはできません。

また、手術の種類によっては対象とならないこともありますので、請求手続きをする前に確認するようにしましょう。

一方で、腰痛の治療は、湿布薬などの外用薬を継続的に行ったり、MRIなどの各種検査などで通院回数が多くなることもあり、そのような場合、思いのほか治療費がかさむこともあるでしょう。

もし医療保険に通院のオプションを付加していれば、通院時にも給付金を受け取ることができますが、これも他の病気と同様、入院や手術を伴う通院だけが対象となるのが一般的です。

つまり通院のみの治療であれば対象外であることに注意しましょう。

また通院日数がカウントされる条件があることにも注意が必要です。多くの医療保険では、通院がカウントできるのは「退院後180日以内の30日限度」など、日数の制限があるのが一般的です。

最近では、退院後だけでなく、入院前の通院も対象とする商品が登場するなどバリエーションが出てきていますので、検討の際には内容をきちんとチェックするようにしましょう。

まとめ

ぎっくり腰だと思って検査を行った結果、ヘルニアや癌など、他の病気が原因だったということも耳にします。たかが腰痛と思わず、自分の身体をきちんとケアすることが大切です。

また、そのような思いがけない病気やケガでライフプランのための資金を支出することがないよう、必要な保険を過不足なく準備することが大切ですね。

執筆者

宮脇 英寿CFP®資格

中学高校の数学教師を経てファイナンシャルプランナーの道へ。「100歳まで元気に生きるためのライフプランニング」が独身者、家族世帯を問わず好評である。年間100世帯以上の個別相談に対応しながら、確定拠出年金や住宅ローン、ねんきん定期便の見かた等各種セミナー講師も担当。プライベートでは小・中・高校生の3人の子どもの子育て中である。
■保持資格:CFP®資格住宅ローンアドバイザー宅地建物取引士
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