不妊治療に医療保険は適用されるの?

医療保険

妊娠するための不妊治療はすぐに成功するとは限らず、長期に渡る治療を行っていくことは珍しくありません。

そのため、治療が長期化するほど治療費は高額になってしまい家計負担は膨らみがちです。

自由診療となると一度の治療費でも高額となりますので医療保険から給付金が受けられるとありがたいですが、不妊治療は保険の給付対象となるのでしょうか?

ここでは不妊治療は保険適用となるのかについてご紹介します。

不妊治療の種類やかかる費用はいくら?

不妊治療には、保険診療と自由診療があります。「不妊治療は高額になる」というイメージは自由診療によるものです。

初期の一般的な治療では健康保険が使える場合もありますが人工受精からは保険適用外となるケースがほとんどです。

それでは一般的な不妊治療の種類と費用について、健康保険の適用可否も含めてご紹介します。

タイミング法による治療方法と費用

健康保険適用 1回数千円
医師の指導で排卵日前後に性行為をする
タイミング法による治療は不妊治療の一番はじめの段階と言えます。

人工授精による治療方法と費用

健康保険適用外 1回1~2万円
精子を人工的に子宮へ注入する
体外受精と混同されますが、全く違う方法です。
体外受精より妊娠率は下がるようですが、身体への負担・経済的負担が軽いことから回数を重ねることができます。

体外受精による治療方法と費用

健康保険適用外 1回20~60万円
卵子を取り出しシャーレの中で精子と受精させる
タイミング法や人工授精では妊娠できず、自力で受精が難しい場合が対象となります。
費用が高額となり、国の特定不妊治療助成事業の公的補助を受けることができます。

医療保険は適用されるケースとされないケースがある

民間の医療保険に加入中やこれから加入される場合、不妊治療を受けた際に、入院給付金や手術給付金の支払い対象となるのでしょうか?

医療保険の支払対象となるケース・ならないケースを確認しましょう。

※保険会社によって支払い対象も変わりますのでご加入中の保険会社や検討中の保険会社へ確認が必要です。

医療保険適用となるケース

不妊症の治療を目的とした入院や手術の場合は、入院給付金または手術給付金の支払い対象となります。

例えば、不妊症の検査の結果、医師から子宮筋腫を原因とした不妊症と言われた場合の子宮筋腫の入院・手術は支払い対象となります。

支払の可否については保険会社により違いがありますのでご加入中の保険会社に確認が必要です。

また、保険会社の中には加入してから不担保期間があるものの特定不妊治療給付金が支払われる商品もあります。

ただ医療保険ではありませんので内容の確認が必要です。

医療保険適用とならないケース

多くの保険会社では、不妊治療中に医療保険に加入すると「子宮」に不担保という条件が付いてしまったり、不妊治療前に医療保険に加入していても、公的医療保険制度における「医科診療報酬点数表」により算出されない一部の手術および、疾病の治療を直接の目的としない手術(人工授精や体外受精)は、手術給付金の支払いの対象となりません。

他に治療費の負担を減らす方法は?

高額になる不妊治療について、自治体や国でも一部費用を負担してくれる助成金制度や世帯が負担した医療費について所得の控除を受けられる医療費控除の対象となるなど治療費の負担を減らす方法があります。

助成金を利用する

国の不妊治療に対する取り組みとして特定不妊治療費助成制度があります。

この制度は、体外受精と顕微授精を受けた夫婦を対象に、自治体ごとに助成制度があります。

平成28年の改正により年齢制限が設けられましたので注意が必要です。

【対象者】 以下2項目両方に該当する方
・特定不妊治療以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか、または極めて少ないと医師に診断された法律上の婚姻をしている夫婦
・治療期間の初日における妻の年齢が43歳未満である夫婦

【所得制限】730万円(夫婦合算の所得額)
ただし、こちらは都道府県ごとの地域によっても条件や金額が変わってくるものとなっています。

(例えば、所得制限について、平成31年4月1日以降に開始した1回の治療について東京都では905万円と緩和されています。)

事前にご自身でも役所などに行って調べてみることをお勧めします。

医療費控除を受ける

医療費控除とは、医療費を控除する仕組みなので健康保険適用外の不妊治療は含まれないと考えてしまう方も多いのですが、実は不妊治療にかかる薬代や治療費、交通費なども含まれます。

医療費控除制度を申請することで、所得税と住民税がそれぞれ減税され、税金の還付を受けることができます。

所得税に関しては、減税された分の税金が還付金として返金され、住民税については申告した翌年の6月より減税され、収める税金が少なくなります。

まとめ

現在は、夫婦共働き世帯が増え、女性が働きながら不妊治療を受けていることも珍しくありません。

治療費が高額のため仕事をしながら身体に負担もかかる不妊治療を長く続けていくことは女性にとっても夫婦にとっても大変なことです。

不妊治療の際に、民間の保険商品で給付金が受け取れるようになってくると金銭面での負担が減りますので治療を躊躇したり諦めていた人にも身近になるかもしれません。

現在、不妊治療をサポートする保険商品も発売されておりますが、加入してからの不担保期間や加入年齢など給付に条件があります。

これからご家族のライフプランニングをするのであれば、将来の出産について、助成金や医療費控除、保険商品が活用できるといった内容をファイナンシャルプランナーに詳しく聞いていただくのも良いでしょう。

執筆者

平林 陽介(ファイナンシャルプランナー)

東京都出身。2000年に大学卒業後、専門商社に入社。その後外資系生命保険会社を経て現在。掲載記事においては、自身の経験や顧客に寄り添う姿勢や顧客目線のアドバイスが特徴的。通常の相談業務においても、顧客の将来に渡っての経済的保障と生活の安定を図ることを優先している。質の高いサービスと好評である。幅広い世代での相談を受けており、豊富な経験から相談結果に対する顧客満足度も高い。
■保持資格:2級ファイナンシャル・プランニング技能士AFP資格
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