いくら必要? がん保険の診断給付金(一時金)とは

がん保険

がん保険への加入を検討する時、「診断給付金」をいくらに設定するかで悩まれる方が多いようです。そこで、なぜ診断給付金が必要なのか、また加入する際に注意しなければいけない点など、がん保険の「診断給付金」にスポットを当てて解説します。

がん保険の診断給付金(一時金)とは

がん保険の診断給付金(診断一時金)は、その名の通り「医師にがん(悪性新生物)と診断確定された時」にまとまった額の給付金が受け取れる保障です。

つまり、病院への入通院が始まる前段階、または手術や放射線などの治療の有無にかかわらず、ドクターにがんと診断された時点で給付金を受け取ることができるのです。

また、その使い道は自由です。その後の治療費に充てるだけでなく、例えば病院への入院保証金や差額ベッド代、家族を含めた交通費や宿泊費、または収入減少に伴う生活費の補填に使うこともできます。

がん保険によっては、がん診断給付金を複数回受け取れる商品や、上皮内新生物(上皮内がん)も保障の対象に含める商品など、それぞれに特徴があります。

診断給付金が必要な理由

統計的には、日本人の2人に1人が一生のうちにがんを発症し、3人に1人ががんで亡くなると言われる時代です。それでも、昨今の医療技術の進歩やがん検診による早期発見・早期治療により、がんは治る病気になってきました。しかし治療には当然、お金が必要です。

がん治療には、手術(外科治療)、薬物療法(抗がん剤・ホルモン剤治療)、放射線治療などの治療方法があり、どの治療を選択するか、または組み合わせるかによって経済的負担は大きく変わります。また自由診療など健康保険が使えない治療方法も多く、治療費が高額になるケースもあります。

万が一がんになった場合、経済的な理由で受けたい治療を選択できない、という事態は避けたいものです。

がん保険の診断給付金という保障があれば、がんと診断確定された段階、つまり治療方法を選択する前にまとまった資金を受け取ることができるので、経済的な余裕を持つことができます。

がんと診断されて精神的に大きなダメージを受けている中で、経済的には大丈夫、という安心感が得られることは大きなメリットです。

診断給付金が不要なケース

もちろん、がんになっても大きな経済的負担なく治療が終了するケースもあるでしょう。

例えば、がんが初期の段階で見つかるようなケースです。がん化している細胞や数ミリの腫瘍を取り除くだけで治療が完了し、その後の継続的な治療も必要がない状況なら、診断給付金のようなまとまった給付金がなくても困ることはないでしょう。

最近の研究では、わずか1滴の血液や尿から早期のがんを発見する技術が開発されており、承認されれば2020年にも実用化される見込みのようです。

このような検査が一般化され健康診断などで気軽に受けられるようになれば、がんはより高い確率でステージゼロで発見することができるようになるでしょう。

診断給付金の有無による受け取り額の違い

一般的ながん保険では、診断給付金以外に次のような保障を選択することができます。

日数に合わせて受け取れる入院・通院給付金、手術・放射線・抗がん(ホルモン)剤など治療に合わせて受け取れる治療給付金、重粒子線・陽子線などの先進医療を受けた時の先進医療給付金などです。

つまり、治療を受けるほど、また治療期間が長くなるほど給付金額は増えることになりますが、逆もまた然りです。

100万円単位の診断給付金の保障があれば、治療の種類や期間に関わらず、100万円を超える給付金を受け取ることができるのです。

診断給付金の金額はいくらにするべきか

がん政策情報センターが2010年に行った「がん患者意識調査」では、治療費が100万円未満で収まった割合が約半数でした。もちろん、がんの進行度や選択する治療方法によってかかる治療費は大きく上下しますし、治療を始める前の検査費用や、家族を含めた病院への交通費など、直接の治療費以外でも費用がかさむ可能性もあるでしょう。

しかしこの結果から見て、診断給付金は100万円が一つの目安になるでしょう。保険会社のパンフレットを見ると、診断給付金は50万円・100万円・150万円と自由に設定できる会社が多いようです。ただし、診断給付金を高額にすると安心感は増しますが、その分保険料もアップします。支払うコストとのバランスを考える必要があるでしょう。

診断給付金の金額を上げる代わりに、再発の可能性に備え、診断給付金が複数回受け取れる商品を選択するのもひとつの方法です。
その場合、診断給付金は何回受取れるのか、またそれは何年ごとか、上皮内がんの診断の場合にも受取れるのか、その金額はいくらなのかなど、条件をきちんと確認することが大切です。

診断給付金の支払い要件と注意点

診断給付金の給付回数

診断給付金は、初めてがんと診断された時だけでなく、再発や転移した時に再度受け取れる商品が発売されています。保険会社によって「1年に1回」や「2年に1回」というように、一定のインターバルを設定しているのが一般的です。

そこで確認しておきたいのが、2回目以降の給付の条件です。1回目の診断給付金はまさに「診断」時点で給付されますが、2回目からは診断だけでなく、プラスの条件が設定されています。

治療のための「入院」や「通院」が条件になっていたり、「手術」や「放射線」など決められた治療を受けることを条件にしている商品もあります。

圧倒的なスピードで進歩していく医療技術や新薬により、がん患者の生存率は上昇しています。一方で治療期間は長くなる傾向にあり、また残念ながら再発・転移が見つかるケースも増えているようです。そんな時、数年おきにまとまった資金を受け取れることは大きな安心ですが、条件に当てはまらなければ診断給付金を再度受け取ることはできません。ここはしっかり確認しておきましょう。

上皮内新生物の取り扱い

がんの診断の際に特に注意が必要なのは、上皮内新生物(上皮内がん)といわれるものです。

がん細胞が粘膜の一番上の上皮内に留まり、その内部まで浸潤していない状態のことを言います。手術やレーザー治療を受けて腫瘍を取り除けば、ほとんどの場合治癒することが可能で、再発の危険性も非常に低いと言われています。

この上皮内新生物になった場合に、がん保険の診断給付金が受け取れるかどうかは商品によって異なります。また受け取れる金額も、がんとは異なる商品もありますので、確認しておく必要があります。

免責期間が設けられている

一般的に、診断給付金のあるがん保険は、生命保険や医療保険と違い、申込み手続きをして契約が成立すればただちに保障が開始される訳ではありません。

多くの商品で、加入してから保障が開始するまでには「90日(もしくは3か月)の待ち期間」が設定されています。

これは、加入者間の公平性を保つためと考えられています。万が一、この免責期間中にがんに罹患した場合は保険契約がなかったことになり、支払った保険料は返還されて契約が終了ということになります。

がん保険に加入したら保障がいつから有効なのか、しっかり確認しておきましょう。

診断給付金があるがん保険の確認事項

保障の範囲

診断給付金に該当する「がん」の範囲を確認しておきましょう。例えば「上皮内がん」は、がんと同じように給付される商品もあれば、診断給付金の1/2、1/10と規定している商品もあります。

また、上皮内がんの時の診断給付金の金額を自分で別途設定できる商品もあります。

待機する期間

診断給付金のあるがん保険では、契約が成立してから実際に保障が開始するまでに90日(もしくは3か月)の免責期間がある商品が一般的です。

多くの場合、保険期間の始期(第1回の保険料の支払いと健康状態の告知のいずれか遅い日)から91日目(もしくは3か月を経過した日の翌日)に保障が開始します。

支払いの回数

診断給付金は、初めてがんと診断された場合に受け取ることができるのは保険会社によって違いはありません。

しかし、受け取れるのが1度だけの商品もあれば、複数回受け取れる商品もあります。

また、その条件は様々で、例えば1年に1度や2年に1度というようにインターバル期間に違いがあったり、2度目以降は入通院や所定の治療を条件にしている商品などさまざまです。

まとめ

これまで、がん保険の診断給付金にスポットを当ててお話ししてきました。

入院、通院、または手術の給付金など治療の後に受け取れる給付金に比べると、診断給付金は給付のタイミングが診断確定時なので、非常に使い勝手のよい保障だと言えるでしょう。

がんの治療法が変化していく中でも、治療開始前に受け取ることができ、また使途が限定されていないことも大きなメリットと言えます。

特に、がんの発見技術はものすごいスピードで進歩しています。血液一滴、または尿一滴で体の中にがん細胞があるかどうかが分かるようになってきました。今後、保険会社は診断給付金を支払う機会が増えることが予想されます。

がんに対して保険で備えをするならば、診断給付金を中心に検討してみるのはいかがでしょうか。

執筆者

宮脇 英寿(ファイナンシャルプランナー)

中学高校の数学教師を経てファイナンシャルプランナーの道へ。「100歳まで元気に生きるためのライフプランニング」が独身者、家族世帯を問わず好評である。年間100世帯以上の個別相談に対応しながら、確定拠出年金や住宅ローン、ねんきん定期便の見かた等各種セミナー講師も担当。プライベートでは小・中・高校生の3人の子どもの子育て中である。
■保持資格:2級ファイナンシャル・プランニング技能士AFP資格住宅ローンアドバイザー
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