学資保険の代わりになる保険は? 教育費を準備するポイント

学資保険

教育費を準備する際に学資保険を検討される方は多いのではないでしょうか。

学資保険は、一般的に貯蓄機能に優れており、口座振替で自動的に積み立てができるなど便利な貯蓄方法として人気があります。

しかし、最近は「学資保険」と併せて、学資保険以外の返戻率が高い保険商品の提案も多くなっています。今回は学資保険以外の、学資準備に適した保険についてご案内します。

学資保険の特徴

学資保険は貯蓄を目的としていますので、返戻率(返還率)が高いことが選ばれる一つの大きな理由となっています。

また最近では市場の低金利の影響を受け学資保険といえども満期保険金などが払込保険料を下回るケースもあります。

ただ、その場合でも本来学資を稼がなければならないはずの父親等の契約者が亡くなったり、三大疾病などにかかったりした場合などに、以降の保険料が免除になり満期保険金等は予定通り受け取れる機能がついている商品なども多く、返戻率だけではない魅力も持っています。

学資保険の代わりになる保険

学資保険の代わりになる保険はいくつかの候補が考えられます。

【低解約返戻金型終身保険】
-低解約型終身保険のイメージ図-

低解約返戻金型終身保険は、保険料払込期間中の解約返戻金額を低くすることで、低解約返戻金型ではない終身保険よりも保険料を抑える仕組みを持った終身保険です。保険料払い込み満了後は解約返戻金が上昇する仕組みを持っています。

保険料が割安な分、返戻率が高い商品も多く、また死亡・高度障害の保障も確保できるため被保険者(父親等)が亡くなったりした場合は学資として予定していた解約返戻金よりも大きな額の保険金等を受取ることができます。

その他保障として三大疾病(がん・脳卒中・心筋梗塞等)の場合に保険金が受け取れるものや保険料の支払いが免除になる商品もあります。

満期はありませんので、保険料払い込み満了後、必要な時期を選んで解約返戻金を受け取れる点も特徴です。

ただし、保険料払込期間中に解約すると元本割れする場合がほとんどですので無理のない保険料で加入することも大切です。

【個人年金保険】
個人年金保険は保険料払込期間満了後に年金を一定期間受取る仕組みになっています。受取るまでに数年の据置期間を設けて年金原資を増やすこともできます。主に老後資金準備方法として加入される場合が多いですが、解約をして一時金で受け取ることもできるため、学資金の準備方法としても利用できます。

被保険者が亡くなったり高度障害になった場合は払い込んだ保険料相当額かそれを若干上回る保険金・給付金が支払われる商品が大半です。

【養老保険】
養老保険は、満期時には満期保険金を受け取れ満期までの保険期間中に万一のことがあれば満期保険金と同額の死亡保険金を受け取ることができます(死亡保険金を満期保険金以上に設定することもできます)。

貯蓄を主な目的として利用されることが多く、学資金の準備方法として利用されることがあります。ただし、満期保険金が払込保険料を下回る場合もあります。

変額保険型の養老保険もあり、学資金準備として加入される方もいらっしゃいます。

変額保険は満期保険金や解約返戻金の最低保証がありませんのでその点も含めて検討することが必要です。

外貨建保険商品

低解約返戻金型終身保険・個人年金保険・養老保険は円建ての商品の他に外貨建て(ドル建て)商品があります。

予定利率(保険商品を設計する際の想定運用利率)が高いため、円建て商品よりも返戻率が高い商品が多く注目度が高くなっています。

外貨建て商品は解約返戻金・満期保険金・支払保険料の円換算の額が為替によって変動します。

たとえば満期保険金30,000ドルの場合1ドル100円であれば、円換算は30,000ドル×100円=300万円、1ドル110円であれば30,000ドル×110円=330万円、1ドル90円であれば30,000ドル×90円=270万円となります。受け取りの時期、保険料支払いのタイミングによって円換算した場合に支払保険料を上回る場合と下回る場合があります。

解約返戻金や満期保険金の受け取りは「円」「外貨」いずれかを選択できるのが一般的ですので、円で受取ると有利ではないと考えた場合は外貨で受取ってしばらく外貨で保有することも一つの方法です。
(この場合はすぐには学資には使えませんが)

まとめ

学資金の準備は返戻率も大切ですが、積立期間中に契約者や被保険者に万一のことがあった場合などにも学資金が準備できるような保障の面も併せて検討することも重要だと思います。

また配当金が支払われる仕組みの商品かどうか、外貨建て商品はどうか等、学資保険に限らず、広く情報を集めることも大切ですが、ご自身で情報を集めるのはお手間もかかる場合があると思われます。

適切なアドバイスをしてくれる保険会社の方や代理店が身近にいればご相談されてはいかがでしょうか。

執筆者

吉野 紀幸(ファイナンシャルプランナー)

1987年大学卒業後、生命保険会社に入社。24年間の勤務の間に代理店営業部門、営業所長等を経験。2011年代理店として独立し税務・法務の知識を活用して法人分野(経営者保険・福利厚生制度のプランニング等)や相続・事業承継分野を中心に活動し現在に至る。活動エリアは九州を中心に関西、首都圏等。
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